大学概要

平成24年度「産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業」

採択結果

  大阪府立大学を幹事校として、和歌山大学、兵庫県立大学、追手門学院大学、大阪音楽大学、大阪工業大学、大阪成蹊大学、関西外国語大学、摂南大学、芦屋大学、大手前大学、神戸学院大学、大阪音楽大学短期学部、帝塚山学院大学の計14大学が連携校となり事業を行っていきます。

  取り組み名称は、「産官学地域協働による人材育成の環境整備と教育の改善・充実」で、産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業委員会において、本事業の趣旨に照らして厳正な審査が行われた結果、取り組みの実現性、一定の成果と今後の展開について、期待できる水準に至るまでには更なる努力と工夫を要するものの、取り組みの中で改善を図ることが可能であると認められました。

本学の事業内容

  この事業は14大学において、産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備のために、4つのテーマにわけて産官学地域協働連絡会議を開催し、①大学と産業界等が産官学地域協働で必要な人材育成の在り方を検討。②領域・規模別の産業界等のニーズ調査。③大学で実践されている人材育成の現状及び成果について効果を検証。④ニーズをふまえ、効果的な人材育成プログラムについての検討。⑤産官学地域協働による人材育成のネットワークを構築。⑥企業人材ニーズ・データベースづくりを行います。

  本学は、特に「教育カリキュラム体系構築委員会」「教育手法・手段開発委員会」「ICT活用委員会」に参画して、連携校全体の取り組み内容の質の向上と、その成果を大学に持ち帰り、教育改善・充実に活かしていきます。 

  • プロジェクト型学習形式であるPBLを授業に取り入れるために授業科目「商品企画」「プロジェクト型インターンシップ」内に数名のファシリテーターを配置し、授業内でのワークショップを実施して教育改善を行う。
  • 教員の教育改善方策として、授業内でのワークショップ運営のために教員全員に対してFD研修会としてファシリテータースキル研修会を開催し、教育方法の改善を恒常的に促していく。
  • 共同開発してきた学習支援システムC-learningの活用を目標として教員のICT活用能力の向上を図り、授業内外を問わず学生とのコミュニケーション及び指導が常時可能な体制をタブレット端末を利用しながら実践していく。狭山、泉ヶ丘、両キャンパス間で指導できるようにするため、TV会議システムを導入して学生・教師間の協働学習を行い、教育改善を行う。
  • 学生にサービス・接遇スキルの徹底を図るために、1年次よりサービス・接遇研修を少人数体制で徹底的に行う。
  • 教育の充実を図るために学外、特に産業界で活躍されている企業のトップの方々を招いた講演を連続して行い、学生に就業観・就労意識を高める

  ICTの活用により、単に教員と学生のコミュニケーションや指導のみならず、学生間のコミュニケーションやお互いが学び合う場になること、また、学生が学んだ内容を学生間で共有することによって、継続して実施する取り組みの質が向上すること、さらにこの取組内容をWeb上で公表することによって、新たな取組みに展開、発展していくことが期待できます。

事業のサイトはこちら:http://www.sneeds-kansai.jp/

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